経営ビジョン

ハードロック工業の使命

「アイデアの開発を通じ、ゆるまないネジをもって
安全・安心を提供し社会に貢献する」

「アイデアの開発を通じ、
ゆるまないネジをもって
安全・安心を提供し社会に貢献する」

理念

• 心豊かな創造性を磨き、無から有を生み出し進展させる。
• アイデアの開発を通じ、人と企業と産業社会の発展に貢献する。
• この社会は我が社の為の道場であり、見るもの触れるもの全てが我が師である。

「アイデアは人を幸せにする」
幼い頃からアイデアを形にし、人が喜び役に立つものをつくり、人が喜ぶ姿に自らの喜びを感じる。アイデアマンとしての発想、技術者としてのこだわりを元に、今から55年以上前に最初の緩み止めねじ「Uナット」を開発商品化いたしました。しかし、Uナットではどうしても振動や衝撃の激しい箇所において十分な「緩み止め」効果を得ることはできませんでした。「世の中で緩みに困っている方が多い。その困っている人の問題を少しでも解決したい。」このような強い想いから、どのような厳しい環境下にも対応できる究極の緩み止めねじを開発しようと考え、「HLNハードロックナット」を開発商品化したのが1974年です。ハードロックナットは、日本古来の「くさび」の原理を応用したこれまでに類を見ない緩み止めねじですが、まだまだ強いこだわりを持つ弊社としては改良の余地があり、さらに優れた製品をつくるため現在も全社一丸となって取り組んでいます。

「安全は威力」というシンプルなキャッチフレーズのもと、国内外の重要な保安箇所に安全・安心を提供し続けてきた長年の歴史と共に、さらにこれからも社会での安全・安心が求められる中で、信頼を裏切ることなくより良い製品開発を進め、基本理念のもと事業目的を達成するため全社挙げて努力し続ける所存でございます。

代表取締役会長　若林克彦

理念行動10項目

弊社では使命実現に向け、社員が目指すべき「理念行動10項目」を策定し人事評価制度にも反映しています。

1:礼儀・規律・感謝
2:利他
3:寛大
4:調和・和合
5:プラス思考
6:忍耐力・持続力
7:好奇心・創造性
8:傾聴
9:素直（S）・受け入れ（U）
10:実行（J）

理念行動の９.素直・受け入れ、10.実行の実現の為の「ＳＵＪ−Ｋ」

Ｓ：素直

Ｕ：受け入れ

Ｊ：実行

Ｋ：感謝

お客様からの難しい要求も素直(S)に受け入れ(U)、まず検討し解決することを真摯に実行(J)する。そして、その要求自体に感謝(K)して対応することが基本の考え方です。

理念行動の２．利他の実現の為の「タライの水」

タライの水とは二宮尊徳の話しで
「水を自分のほうに引き寄せようとすると向こうへ逃げてしまうけれども相手にあげようと押しやれば自分のほうに戻ってくる。だから、人に譲らなければいけない。」
と言われています。

弊社も利他（相手の利益を優先すること）の気持ちを持つことが商売の基本の原点です。

「タライの水」とは、まずお客様に提供し喜んで頂くことが先。喜んで頂ければ必然的にその喜びが、タライの水のごとく相手に渡すことで自分に戻ってくるというものです。

タライに入った水を自ら集めようと手前に集めても水は逃げていく。しかし手前から水を押し出すように向かい側へ渡すと、いずれ押し出した水は自分の元へ戻ってくる。
まずは利他の（相手の利益を優先すること）気持ちを持つことが、ハードロック工業における商売の原点です。

出典：『二宮金次郎の幸福論（致知出版社）』より抜粋
「人間は皆、空っぽのたらいのような状態で生まれてくる。つまり、最初は財産も能力も何も持たずに生まれて来る。その水のありがたさに気づいた人だけが他人にもあげたくなり、誰かに幸せになってほしいと感じて水を相手のほうに押しやろうとする。そして、幸せというのは、自分はもう要りませんと他人に譲ってもまた戻ってくるし、絶対に自分から離れないものだけれども、その水を自分のものだと考えたり、水を満たしてもらうことを当たり前と錯覚して足りない、足りない、もっともっと、とかき集めようとすると、幸せが逃げていく。」

人財教育

弊社のハードロックフィロソフィーは弊社会長が自ら直接　会長教育会として毎週、職種・階層別に実施されています。
また、ビジネススキルは社長が自ら社員の階層（グレード）別に定期的に研修を実施されています。

会長の教育会風景

• 職種別教育会風景（営業）

  

• 

• 女性社員への教育会

  

• 社長のスキルアップ研修会

  

理念行動を人事評価制度にも活用

弊社の企業理念を“頭”で理解しているから、実践し成果が出来るわけではありません。
大切なのは理念行動として、実際に保有している能力を発揮し行動するからこそ成果が実ります。
このような理由から、弊社では理念行動を社員評価制度にも取り入れています。